数あるソーシャルメディアマーケティングの手法の中でも大きな部分を占める”インフルエンサー”の存在。

ユーチューバーをはじめとする”インフルエンサー”はすでに市場に大きな影響を果たすようになり、インフルエンサーが世の中に果たす意味がさらに大きくなった感がある。

今までは代理店が幅を利かせ、大きな予算なしでキャンペーンやPRを企業が進めていくのは困難なものであったがしかしその大きな流れはもう過去のものとなりつつある。

大雑把な予算を作り、代理店に丸投げするのはもう意味をなさない。

ROI(費用対効果)の面で考えると”インフルエンサー”や”動画”を中心とした、SNS内での適切なターゲティングを行い、必要とされる場所でエンゲージメントを生み出すマーケティング手法なくしては、もはや投資に見合ったPRはできない時代となった。

そんな重要な”インフルエンサー”について、ここでは、そもそも”インフルエンサーとは何か”、”インフルエンサーがマーケットにおいて果たす役割や意味とは何か”について解説していく。

ソーシャルメディアマーケティングに欠かせない存在となったインフルエンサーとは

そもそも”インフルエンサー”とは英語「Influence」＝影響という意味からきた言葉であり、インフルエンサーとは文字通り市場の購買行動に大きい影響をもたらすパーソンのこと。

そのインフルエンサーを起用したソーシャルメディアマーケティングの手法の１つがインフルエンサーマーケティングと呼ばれる。

企業がソーシャルメディアにおいてインフルエンサー(FacebookやInstagram、Twitterなど１つ以上のSNSプラットフォームで多くフォロワーを持つパーソン)と提携し、製品や新しいサービスをPRするマーケティングのことをインフルエンサーマーケティングと呼ぶ。

この場合のインフルエンサーとは有名無名、性別や国籍を問わない。特定のプラットフォーム内のみ影響力がある人物(インスタグラマーやYoutuberと言った存在)も含む。

例としてはソフトバンク会長の孫正義は芸能人ではないが、twitterなどで発言や行動が市場に大きく影響を与える人物であるのでインフルエンサーと言える。

もちろんこう言った有名人を起用するPRは決して新しいものではなく、企業はこれまでずっと有名人を広告に起用することで商品やサービスの認知度向上を狙ってきた。

俳優やスポーツ選手を問わず、その有名人たちが持つ消費者による”好意的な”イメージを自社の商品やサービスに転換してきたのだ。

インフルエンサーマーケティングと以前の有名人を起用したPRとの違いとは以前ならPRに起用するのは俳優やモデル、スポーツ選手だけを対象としたものであったが、多くのフォロワーを持つ一部のプラットフォームだけの支持されている人物も含む以前の広告によるPRを拡大したものだと考えると良いのかもしれない。

すでにインフルエンサーマーケットはアメリカでははっきりとした主流となっており、これからもさらなるメインストリームになるとされている。

次は2017年のデータになるがアメリカで広く知られているインフルエンサーマーケティングがもたらす影響について見ていこう。

なぜアメリカではインフルエンサーマーケティングが主流となっていったのか

アメリカで行われる世界最大規模のWEBマーケティングEXPOであるPUBCONで出されていた数字は以下のなっている。

ご覧の通り92%の人々が他の情報ソースよりもインフルエンサーからの情報を信じている。これが意味することはGoogleの検索結果が恣意的であるという考え方がアメリカでは多いのとGoogleの広告に辟易としている人々が多いことを意味している。

またROI(投資した利益に対して得られる利益の意味)の面でもインフルエンサーマーケティングは他のWEBマーケティングに対して11倍の効果があるとし、1ドルの投資に対して6ドル50セントのリターンが見込めるとしている。

さらにアメリカのマーケターの71%がインフルエンサーマーケティングがもっとも効果的な方法だと考えているというデータもみてとれる。

これらの根拠をもとに2018年には2017年からインフルエンサーマーケティングの予算は159%アップになるだろうと見込んでいる。

なぜこのような見方をアメリカのマーケターがしているのかを考察してみると以下の点が挙げられる。

• テレビや雑誌を見ない、広告に頼らない層に向けて直接訴求できる唯一の方法がインフルエンサーマーケティングである
• 広告ブロッカーの普及。WEBブラウザに広告ブロッカーを入れる人が増えている。そのためインフルエンサーマーケットはそれらに影響されない唯一のマーケティングという意味を示している
• インフルエンサーの存在は消費者が感じることができる”生”の存在である。これだけ情報が氾濫した状況では消費者は広告に対して懐疑的になっている。インフルエンサーマーケティングにはそういった懐疑的な要素が少ない。
• ユーチューバーに代表されるクライアントとの好意的な関係をみることが出来るインフルエンサービジネスは消費者にもポジティブな印象を与える。


• インフルエンサーとは消費者にとって憧れの存在であり、この人のようになりたい、この人と同じ行動がしたいという心理が働く。そのためにインフルエンサーが商品やサービスを紹介することにより、すでに最低限の消費行動が約束される。
• 注目されるインフルエンサーとの提携自体がニュースとしての価値があり、WEBニュースから新聞までオンライン、オフライン問わずPR効果が発生する。
• SEO(検索結果上位表示)を狙う意味でもインフルエンサーマーケティングは効果がある。SEOにはリンクが欠かせないが、企業とインフルエンサーの提携がニュースになった場合それらを報道するブロガーやジャーナリストが双方にリンクを貼る場合が多い。それらはSEOの観点で大きな利益をもたらす。

これらは全てインフルエンサーマーケティングのメリットと言い換えることができる。

では逆にインフルエンサーマーケティングのリスクとは

インフルエンサーマーケティングとは万能という意味ではない

今まで見てきたようにインフルエンサーマーケティングは大きな利益を企業にもたらしてくれる。

だからと言ってインフルエンサーマーケティングが万能を意味するわけではない。

いくつかの気をつけなければいけないリスクも挙げてみた。

• インフルエンサーのスキャンダルは企業ブランドに大きなダメージを与える
• スポンサードコンテンツであることを表示しないと(#PRなど)SNS上で炎上などのトラブルに発展することも
• インフルエンサーは企業を自身のビジネスのステップアップに使うことがある。
• インフルエンサーの中にはフォロワー数、エンゲージメント力などを偽る者もいる
• インフルエンサーが発信する内容は常に正確であるとは限らない。情報の真偽のチェックをする必要がある。
• インフルエンサーの中にはエンゲージメント数など正確に報告しないものもいる。

これらのような点を企業サイドは常にリスクとして認識をし続ける必要がある。

インフルエンサーによる効果は大きい、だがその影響力ゆえネガティヴな面を見せてしまう場合が多々ある。

まとめ

これから避けては通れない、いや積極的に取り入れていくべきインフルエンサーマーケティング。

インフルエンサーマーケティングは大きなメリットを期待できるがリスクマネージメントが必ず必要となるのはわかっていただけたかと思う。

インフルエンサーはクリック数を求め、何事も大きなアクションを取ることが多い性質がある。これは時には企業、製品イメージに大きなダメージを与えかねない。

企業としてはそれらダメージコントロールを意識しセーフティネットを貼りながらインフルエンサーマーケティングに取り組むべきである。

これからもインフルエンサーマーケティングはさらなる成長を遂げ、大きな利益を企業にもたらすことになるだろう。

ただ、それらに伴いインフルエンサーによる大きな問題もこれから起こっていくのは確実である。企業としてはそういった事例を追いながら学習しながらもインフルエンサーマーケティングの専門家の力を借りながらインフルエンサーマーケティングを進めていく必要がある。